「仕事を辞めたい。でも、自分から言い出せない」
退職する気持ちは固まっているのに、上司へ伝える場面を考えると動けなくなる。
「引き止められそう」「怒られそう」「人手不足なのに申し訳ない」
そんな不安から、退職を先延ばしにしている人もいると思います。
でも、退職の進め方は一つではありません。
この記事では、自分で退職を言い出せないときに、まず何をすればいいのかを順番に整理します。
自分で伝える方法から、どうしても難しい場合の退職代行まで見ていきます。
なぜ「辞めます」が言い出せないのか
退職を言い出せない理由は、「辞めたい気持ちが弱いから」とは限りません。
- 上司が怖い
- 強く引き止められそう
- 人手不足で申し訳なく感じる
- 同僚へ迷惑をかけそうで気になる
- 退職理由を細かく聞かれたくない
- 過去に退職を伝えたけれど話を流された
こうした理由が重なると、「辞めたい」と思っていても、伝えるところで止まってしまいます。
特に人手不足の職場では、「自分が辞めたら残った人が困る」と考えてしまうこともあります。
ただ、人員配置や採用は会社側が考えることです。
退職したい理由と、職場の人手不足は分けて考えた方がいいでしょう。
まだ退職するか迷っているなら、先に気持ちを整理する
まず確認したいのは、
「退職すると決めているのか、それとも今の仕事がつらくて迷っている段階なのか」
ということです。
まだ退職するか迷っているなら、急いで退職届を書いたり、退職代行へ申し込んだりする必要はありません。
今の仕事の何がつらいのか、次の仕事や生活費をどうするのかを先に整理してみてください。
こちらの記事で、辞める前に確認したいことを7つに整理しています。
退職すると決めているなら、まず自分で伝えられるか考える
退職する意思が固まっているなら、まずは自分で伝えられる状況か考えてみます。
上司との関係に大きな問題がなく、普通に話ができるなら、自分で伝える方法が一番シンプルです。
長い説明をする必要はありません。
たとえば、
「お時間をいただけますか。退職についてお話があります。○月○日付で退職したいと考えています」
というように、まず退職の意思を伝えます。
退職理由を聞かれても、すべて詳しく説明しなければ話を切り出せないわけではありません。
「一身上の都合です」など、必要な範囲で伝える方法もあります。
会社が「認めない」と言ったらどうなる？
退職については、雇用契約の種類によって扱いが変わります。
期間の定めのない雇用では、民法627条により、会社の承認がなくても退職の申出から原則として14日を経過すると雇用契約が終了するとされています。
ただし、就業規則の確認が必要な場合や、期間の定めがある契約では扱いが異なることがあります。
「自分の場合はいつ退職できるのか」「会社との間でトラブルになっている」など判断が難しい場合は、労働局などの公的相談窓口や弁護士へ確認してください。
※雇用契約や個別の事情によって対応が変わるため、この記事では個別の法的判断は行っていません。
自分で伝えることが難しい場合もある
制度として退職できることが分かっていても、実際に上司へ伝えられるかどうかは別の問題です。
- 上司と話すこと自体が大きな負担
- 過去に退職を伝えたが強く引き止められた
- 退職の話をすると高圧的な態度を取られる
- 会社からの電話や連絡を考えるだけでもつらい
- 何度伝えても退職の話が進まない
こうした場合に、選択肢の一つになるのが退職代行サービスです。
退職代行を利用すれば、本人の代わりに勤務先へ退職の意思を伝えてもらえます。
ただし、すべての人に退職代行が必要なわけではありません。
自分で問題なく退職を進められるなら、費用を払って利用する必要はないでしょう。
退職代行を選ぶときは「誰が対応するか」を確認する
退職代行は、サービスによって運営主体や対応できる範囲が異なります。
料金だけで決めず、少なくとも次の点を確認してください。
- 運営者は誰か
- 勤務先への意思伝達だけなのか
- 会社との交渉が必要になった場合に対応できるか
- 追加料金や組合費があるか
- 退職後の書類についてどこまでサポートされるか
- 返金保証がある場合、その条件は何か
未払い賃金の請求や損害賠償、ハラスメントの慰謝料請求など、法的な争いがある場合は、退職代行だけでなく弁護士への相談も検討してください。
退職代行を検討するなら、2つの選択肢を比較する
このサイトでは、現在利用を検討できる退職代行として、主にわたしNEXTと退職代行Jobsを取り上げています。
どちらかを無条件でおすすめするのではなく、自分の状況に合う方を確認してください。
女性向けのサービスを探しているなら「わたしNEXT」
わたしNEXTは、女性向けの退職代行サービスです。
公式サイトでは、24時間LINEで無料相談を受け付けており、退職代行業務は合同労働組合が実施すると案内されています。
「女性向けのサービスへ相談したい」「まずLINEで自分の状況を聞いてみたい」という人は、詳細を確認してみてください。
性別を問わず比較したいなら「退職代行Jobs」
退職代行Jobsは、株式会社アレスが運営し、労働組合とも連携している退職代行サービスです。
公式サイトでは労働組合への加入は任意とされており、会社との交渉が必要になる場合に備えたプランも用意されています。
女性向けに限定せず、退職代行を比較したい人はこちらで詳しく整理しています。
※料金・サービス内容・利用条件は変更されることがあります。申し込み前に各公式サイトで最新情報を確認してください。
退職代行を使わなくてもいい人
退職代行は、辞めたい人全員が使うものではありません。
- 上司へ自分で退職を伝えられる
- 会社との手続きを普通に進められる
- まだ退職するかどうか決めていない
このような場合は、まず自分で進めるか、退職するかどうかを整理する方がいいでしょう。
退職代行には費用がかかるため、「面倒だから」という理由だけではなく、自分一人で進めることが現実的に難しいかを基準に考えてみてください。
退職代行へ相談する前に確認しておきたいこと
相談するときは、次の内容を整理しておくと話が進みやすくなります。
- 正社員・契約社員・パートなどの雇用形態
- 契約期間の定めがあるか
- いつ頃退職したいか
- すでに会社へ退職を伝えているか
- 有給休暇が残っているか
- 会社から借りている物があるか
- 会社との間に未払い賃金などのトラブルがあるか
最初から申し込む必要はありません。
自分の場合にどこまで対応してもらえるのか、最終的な料金はいくらになるのかを確認してから判断してください。
「辞めたいのに言えない」で止まらなくていい
退職を自分で言い出せないと、
「自分が弱いから言えないのでは」と考えてしまうことがあります。
でも、大切なのは自分を責めることではなく、どうすれば今の状況を前へ進められるかです。
自分で伝えられるなら、自分で進める。
まだ迷っているなら、辞める前に状況を整理する。
どうしても会社とのやり取りが難しいなら、退職代行という選択肢も確認する。
「自分で言うか、我慢して働き続けるか」の二択ではありません。
今の自分に合う方法から、一つずつ進めてみてください。
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